転売ビジネス が活発化しているマーケットは?ゲーム機・トレカ・スニーカーを解説!

転売ビジネス 、いわゆる「転売ヤー」は様々な商材で生まれます。チケットやブランド品の限定版など瞬間風速的に発生するものもあれば、この記事で紹介する息の長い商品もあります。

この記事ではどのような製品が転売の対象となっているか、またその製品がなぜ転売市場で活発に取引されているかを紹介します。EC事業者にとって自社商材に近いものがないか、ご確認いただければと思います。

ゲームハードの 転売ビジネス

2020年の秋に発売された最新の据え置き型ゲーム機「PlayStation5」(PS5)。同機種は転売市場での高騰が続きます。一般消費者からも「いつ買える?」「どこで買える?」という声が21年春現在も多く出ており、連日のようにネットニュースとして取り上げられています。

PS5はすでに全世界で780万台(engadget調べ)を出荷しているにも関わらず、ゲオを始めとする小売店各社は抽選販売を続けています。ファミ通によると現在、PS5の週間販売台数は2〜3万台前後。それでも出荷が追いつかない状態です。今後もその高いニーズから、PS5の転売は今後も続くと見られます。

PS5の定価は5万5000円ですが、ECでの相場は7万円〜8万円。ゲーム機の買取店もPS5を定価以上で買取るとアナウンスしています。

もちろんプレステブランドや発売ソフト自体に人気が集中している背景もありますが、ソニーグループによると半導体不足が製造や出荷に影響していると発表しており、またコロナによる巣ごもり需要も拍車をかけているものと思われます。

なお、ライバルのニンテンドースイッチも絶大な人気となっていますが、こちらは2017年発売であり在庫にも余裕があることから、コロナ直後のような転売による価格高騰は見られなくなりました。

トレーディングカード(トレカ)の 転売ビジネス

トレカの転売ビジネスを行う人

また似たような巣ごもり需要に、トレカがあります。近年では「デュエルマスターズ」「遊戱王デュエルモンスターズ」「ポケモンカード」などのうち、レアカードと呼ばれる希少性の高いカードが数百万円から数千万円で取引される事例が出てきました。

こうしたカードは「メルカリ」などで流通することもあれば、マーケットプレイスに出ることもあります。国内では「マギ」海外では「イーベイ」が主流です。

「マギ」

マギはトレカ専門のフリマアプリで、誰でも出品が可能な仕様です。購入側は鑑定を頼むことも出来、偽物が流通しにくい仕組みにしています。

マギ内では「デュエル」「デュエマ」を中心に活発な転売が続いており、「エビルナイトドラゴン」などのレアカードが数百万円で取引される例が相次いでいます。今後も下落の兆候を見せておりません。

「イーベイ」

イーベイはアメリカのオークションサイトに端を発し、現在は世界を超えて商品の売買が可能なマーケットプレイスとして運営されています。

イーベイでは昨年、ポケモンカードの相次ぐ新作の発売やレアカードの価格上昇が見られました。例えば初期の「リザードン」のカードが日本円換算で約3800万円。コロコロコミックが限定版で発行した「ポケモンイラストレーター」も2000万円以上の高値を付けています。

それほどの注目度である理由は海外コレクターによる高価格帯のカード収集が続いていること。特にポケモンカードは「日本国内で発行」され「海外のコレクターが集める」という構図のため、日本国内での転売だけではなく海外からの買い注文も多くあります。れがポケモンカードの相場が高騰している理由です。イーベイも公式で転売について指南を行っています。

スニーカーの 転売ビジネス

スニーカーの転売も熱を帯びています。「履く機会もないのにどうして?」と思われますが、トレカ同様、希少価値が高い靴を中心に市場価格が高騰しています。

NIKEでは毎週のように新作や限定モデルが発売されており、限定モデルには行列ができるほど人気が集中しています。こうした要因が転売ビジネスの過熱化を招いたようです。

コロナにより先の経済狀況が見通せない中、資産家の一部は投資先を見つけられない「カネ余り」になっていると言われています。そこで暗号資産や金などが買われるわけですが、この中の一部がトレカやスニーカーに投機的な価値を見出しています。

これまでスニーカーはコレクターやマニアによる比較的紳士的な市場でしたが、投機マネーの流れ込みによって価格高騰には拍車がかかっています。、当面はこうした投機マネーによる、本来の価値を超過した転売市場が続くでしょう。

まとめ

転売ビジネスへの対応を検討するEC運営企業

転売ビジネスが過熱すると、希少価値が高く保存狀態が良い場合に値段が釣り上がり、あまりにも相場とかけ離れた価格となります。犯罪的な不正注文や、偽物などの詐欺行為にも繋がります。

フリマアプリの普及により、どんな商材が転売ビジネスの対象になるか予測が難しい時代となりました。なんらかの耐久消費財を扱うEC事業者にとって、悪質な手口による被害を受ける前に、自己防衛機能を高めていく対応が求められていきそうです。

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