クレジットカード会社の「 不正検知システム 」とは?【VISA/MASTER/JCB】

殆どのクレジットカード会社は、非常に高度な「 不正検知システム 」を導入しています。第三者による不正な利用を監視・検知し、決済を未然に防ぎます。

この記事ではVISA、マスターなどのクレジットカード発行企業が手がける不正検知システムを、どこよりも詳しく解説しています。

不正検知システムとは?

不正検知システムでトラブルを回避

不正検知システムとは、クレジットカード会社が発行したカードの取引などを常に監視し、不審なログインや決済を検知して、その被害を未然に防ぐというものです。AI技術を導入するなど、システムは年々進化をしています。

また、万が一不正検知ができず、第三者による不正決済がなされた場合でも、「チャージバック」という仕組みがあり、消費者が保護されるようになっています。

クレカ会社の不正検知システムとは(VISA、Master、JCB、AMEX)

安心して決済できるサービスを提供

ここからは、クレジットカード会社が具体的にどのような対策を行っているか見ていきましょう。VISA、Master、JCB、AMEXの不正検知技術と、付随するサービスをまとめます。

VISA「Visa Advanced Authorization」

VISAカードは現在のバンク・オブ・アメリカが1958年に開始した「BankAmericard」が起源です。

その後「VISA」に名称が代わり、世界的に普及しました。1993年にはカードの不正利用を防ぐため、初めて決済に最新のニューラルネットワーク技術を採用しています。

(ニューラルネットワーク技術とは…生物の神経系をもとにしたコンピューターの数理モデルでAIの走りですが、ここでの詳細は割愛します。)

2004年には本格的な不正検知システム「アドバンスト オーソリゼーション」を導入。VISAの全取引を分析し、不正取引の可能性をリアルタイムでスコアリングするものです。

スコアは0~99に分かれ、数字が大きいほど取引リスクが高くなります。

Master「Mastercard ID Check™」

MasterCardは1967年に米国の銀行連合が生み出した「Interbank Card Association」が起源です。

同社のセキュリティは「Mastercard ID Check™」という仕組みで担保しています。カード発行会社に登録したパスワードや生体認証技術を使い、不正利用を防ぐとしています。

MasterCardは「ゼロライアビリティ」という理念を掲げており、「Mastercardのカード発行会社は、不正使用から生じた支払いにつき、カード会員様には責任を追及いたしませんので、ご安心下さい。」と明文化しています。

ちなみに「ライアビリティ」とは、義務、負債といった意味を持ちます。

JCB「JCB Aegis」

JCBは1961年に現在のUFJ系列の銀行である東洋信託、銀行、日本信販、三和銀行が開始した、米国系以外で唯一国際展開しているクレカのブランドです。

不正検知システムとしては、2004年に「JCB Aegis」(イージス)を導入しました。試験中の2003年10月からの半年間で、不正被害金額を3~4割削減しています。

どのようなタイミングで不正と判断するか

クレジットカード会社各社がこれまで蓄えてきたデータと、高度な学習能力を持つシステムによって、クレジットカードの利用において不自然な動きがあれば決済を中止することがあります。

実際、お手持ちのクレジットカードで高い買い物をしようとすると、「決済エラーが発生しました」と表示されて焦った!という経験をお持ちの方も多いのではないでしょうか。

こうした取引停止措置は、システムが「怪しい」と判断した場合に不正を未然に防ぐため作動します。

具体的にどのような場面で作動するかについては、各社ともおおまかに4つに分けられます。

過去の不正利用と同じ、または類似した利用があった場合

その時点で、これまで多発している不正利用パターンに似た利用があった場合に作動します。システムの穴を付くような巧妙な手口での組織的不正購入を防ぎます。

高額な金額で連続した利用があった場合

不正注文の対象になりやすい高額ブランド品やジュエリー、チケット、家具家電やゲーム、本などの購入が不自然に連続する場合、不正注文の疑い有りと判断して決済を止める場合があります。

同じ店で連続して何度も利用された場合

セキュリティの弱い同一の店舗は不正注文を行う組織に集中攻撃される場合があります。その際の被害を最小限にするために、同一店舗で連続した購入が起きた場合、取引を中断する場合があります。

同じ人が、離れた場所で短い時間にもかかわらず買物をした場合

例えばさっきアメリカで本を買った人が、1時間後に日本でコーヒーを買うのは不可能です。クレジットカード情報が不正に流出した場合はこのような取引が起こりうるため、遠隔地で決済が起きた場合はクレジットカードを停止する場合があります。

「クレジットカード会社の不正検知システム」まとめ

クレジットカード まとめ

今回は国内の大手クレジットカード会社であるVISA、マスター、JCBを取り上げました。

上記3社は、24時間365日体制で決済を監視し、

・怪しい取引が起きた場合にその取引を止める
・不正決済が行われた場合、カード利用者に返金(チャージバック)を行う
・不正決済が行われた場合に、替えのカードを手配する

などの取り組みを行なっています。

このほかのカード会社も不正検知システムを導入し、チャージバック発生時の顧客保護など、安心してクレジットカードを利用できる仕組み作りを進めています。

【関連】クレカ不正利用対策を始める

コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です